
特定非営利活動法人パレスチナ子どものキャンペーン
★パレスチナ子どものキャンペーンは、パレスチナやレバノンで1986年より難民の子どもや女性、障がい者を中心にさまざまな支援活動を行っています。今回は、UNESCO無形文化遺産に認定された「パレスチナ刺繍」について、作り手の女性たちや商品をご紹介します!また、パレスチナ自治区、ガザの子どもたちがおかれている状況と私たちの支援について、わかりやすく動画を交えてお話する予定です。どうぞお気軽にご参加ください。
★パレスチナ子どものキャンペーンは、パレスチナやレバノンで1986年より難民の子どもや女性、障がい者を中心にさまざまな支援活動を行っています。今回は、UNESCO無形文化遺産に認定された「パレスチナ刺繍」について、作り手の女性たちや商品をご紹介します!また、パレスチナ自治区、ガザの子どもたちがおかれている状況と私たちの支援について、わかりやすく動画を交えてお話する予定です。どうぞお気軽にご参加ください。
ダイヤモンドが人道・環境配慮の上、採掘・カット・製造されることが当たり前の社会を目指し、主にリベリア共和国において採掘労働者の組合化支援や自立支援、国内外におけるダイヤモンドの課題に関する啓発活動などを実施しています。
バングラデシュで活動した青年海外協力隊有志が中心となって、現地の人々の生活向上を目指して協力活動や交流活動を行っています。 バングラデシュ西南部ジェソール県シャシャ郡にパートナー団体であるNGOがあり、「学校給食プログラム」「大豆栽培・普及プログラム」「刺しゅう製品製作販売プログラム」を支援し、暮らしの中で育まれたそれぞれの国の文化を取り入れることで、お互いの生活が健やかになることをめざしています。
国境を越え、人と人とをつなぐ「世界の架け橋」となることを目指して活動している国際NPOである。国際支援、国際交流、ビジネス企画などを通して、異文化理解と相互協力の場を作り、お互いの文化や価値観を受け入れられるような友好関係を構築することを目指している。国際支援事業の一環として、ウガンダにて立ち上げた「生理が原因で学校に行けなくなる女の子を救うため、再利用可能な布ナプキン配布」事業を起点に、環境、教育、子ども・女性の支援などの様々な課題解決に取り組んでいる。
理事長が2012年から個人レベルで在日ミャンマー人支援活動を継続する中で、「外国人は日本社会にとって必要な労働力になりつつあり、市民として生活している」実態と、「誰かが外国人定住支援を行わないと、日本社会で日本人と外国人の間に齟齬が生まれる可能性がある」現状に気づき、2017年にNPOとして設立しました。日本人とミャンマー人が協力して、在日外国人への定住支援を中心に、文化交流事業、国際協力事業を実施しています。
★日本ユニセフ協会協定地域組織として、ユニセフの活動のお知らせや学校への出前学習会、募金事業などを行っています。 *セミナー「ユニセフと世界の子どもたち~持続可能な世界をめざして~」①11時~/②14時~(約50分) *料理動画:カンボジア風ガパオライス&子どもたちを暴力から守る 15時~(約40分)
★2004年1月にJICA のシニア海外ボランティア経験者を中心に設立され、国際協力の活動、社会教育の推進を図る活動、子供の健全育成を図る活動を3本柱に、広く一般市民を対象に、JICA海外協力隊を目指す人や帰国ボランティアへの支援、小中高校・大学などの各種教育機関での出前授業の実施、外国につながる子どもたちへの支援など様々な事業を展開しています。
★JECK国際理解セミナーは、ヨルダン、ラオス、カンボジャ、タイ、南極、エクアドルを紹介してきましたが、今回は①フィジーとエチオピア等での養魚プロジェクト、②アジア諸国との交流と日亜ベンチャービジネスの展望③日本で初めて出版されたエクアドル料理の本等を紹いたします。ご期待下さい。
フィリピン・パナイ島イロイロ市に活動する国際協力NGO LOOBの日本法人です。 現代表が学生時代、フィリピンで実施されたワークキャンプに参加。 “青少年の健全な成長が世界から貧困と戦争を減らす最良の手段”と信じ、卒業後マニラに単身渡航。2001年春、NGO LOOB Inc.を設立。 日本では現地NGOを支える任意団体として活動してきましたが、2014年、東京都に特定非営利活動(NPO)法人LOOB JAPANとして登記。現在は常時10名以上の国内インターン生と共に日本からフィリピンの活動をサポートしています。
「現代の奴隷制」と呼ばれる人身取引問題について講演・出張授業・イベント出展・キャンペーン・情報発信等を通じて啓発活動を行っている。また「人身売買禁止ネットワーク(JNATIP)」と「消費から持続可能な社会をつくる市民ネットワーク(SSRC)」にコアメンバーとして参加し、他のNGOと共に行政との意見交換、人権条約への提言、企業調査と情報発信、セミナー開催等を通して政府や国際機関、企業や消費者に対して働きかけを行っている。