特定非営利活動法人Global Bridge Network

国境を越え、人と人とをつなぐ「世界の架け橋」となることを目指して活動している国際NPOである。国際支援、国際交流、ビジネス企画などを通して、異文化理解と相互協力の場を作り、お互いの文化や価値観を受け入れられるような友好関係を構築することを目指している。国際支援事業の一環として、ウガンダにて立ち上げた「生理が原因で学校に行けなくなる女の子を救うため、再利用可能な布ナプキン配布」事業を起点に、環境、教育、子ども・女性の支援などの様々な課題解決に取り組んでいる。

認定NPO法人開発教育協会

認定NPO法人開発教育協会は、国内唯一の開発教育専門の全国ネットワーク団体として、1982年の発足以来、39年にわたり国際協力・開発教育の推進普及活動を行っています。教育に関する政策提言や開発教育の研究、開発教育教材の開発・実践、実践者やファシリテーターの養成、地域における実践、国内外のネットワークづくりなどに取り組んでいます。

特定非営利活動法人 リンクトゥミャンマー

理事長が2012年から個人レベルで在日ミャンマー人支援活動を継続する中で、「外国人は日本社会にとって必要な労働力になりつつあり、市民として生活している」実態と、「誰かが外国人定住支援を行わないと、日本社会で日本人と外国人の間に齟齬が生まれる可能性がある」現状に気づき、2017年にNPOとして設立しました。日本人とミャンマー人が協力して、在日外国人への定住支援を中心に、文化交流事業、国際協力事業を実施しています。 

[アーカイブ2020]「SDGsと国際観光 ~交流と相互理解」/ 神奈川大学 国...

2019年12月、京都で世界観光機関の国際会議が開催され、「将来世代への投資~観光×文化×SDGs~」と題し、住民生活と観光との調和、多様な文化の継承、観光と文化の相乗効果等について熱い議論がかわされた。現在、新型コロナウィルス感染拡大により観光は多大な影響を受けているが、ポストコロナを見据えて、SDGsの目標を達成するために新しい観光の形を模索することが喫緊の課題である。観光がもたらす交流から生まれる相互理解を多文化共生社会へとつなげるためにできることを考える。

[アーカイブ2020]「SDGs PBLプログラム実践発表」 神奈川大学国際寮 栗⽥...

本学では、「まちのような学生寮」をコンセプトに国際学生寮「栗田谷アカデメイア」を開設。 ここでは、「神奈川大学ダイバーシティ宣言に基づき、SDGsを推進できる人材を育成する」ことを目的とし、入寮生を対象に「SDGs PBLプログラム」を実施。 身近に潜むさまざまな課題をテーマとし、プログラムに参加した学生の中から、4チームの取り組みを報告します。

横浜YMCA

1844年にイギリス・ロンドンで誕生したYMCA。横浜YMCAは神奈川県内を拠点として、世界120の国と地域にあるネットワークを活かし、互いの存在や個性を認め合い、高め合い、善意や前向きな気持ちによってつながるネットワーク「ポジティブネット」のある豊かな社会を目指して、ウエルネス・スポーツ、語学教育、専門学校、高齢者事業、チャイルドケア、国際協力・交流事業を行っている社会教育団体です。 

NPO法人 シニアボランティア経験を活かす会

★2004年1月にJICA のシニア海外ボランティア経験者を中心に設立され、国際協力の活動、社会教育の推進を図る活動、子供の健全育成を図る活動を3本柱に、広く一般市民を対象に、JICA海外協力隊を目指す人や帰国ボランティアへの支援、小中高校・大学などの各種教育機関での出前授業の実施、外国につながる子どもたちへの支援など様々な事業を展開しています。

特定非営利活動法人 地球の木

地球の木は、1980年代半ばに起きたアフリカでの飢饉に対して、生活クラブ生協神奈川の有志が「一食カンパ運動」の募金活動を行ったことをきっかけに国際活動団体として1991年に設立されました。 現在の支援地はネパールとラオス。ネパールでは「教育の質を高めるための活動」、ラオスでは「森、川などの共有資源を持続的に管理、利用する活動」と「図書を通じた教育環境向上のための活動」を支援しています。 また、国内においてはラオスやカンボジアのクラフト品販売の他、学校などでの出前講座や多文化共生の地域づくりなどの社会教育活動を行っています。   

外国人住民基本法の制定を求める神奈川キリスト者連絡会

★聖書にある「寄留の谷を虐げてはならない」の言葉を基に諸活動をしています。私たちの取り組みは海外の支援ではなく、日本の外国籍住民の現状を知り、ともに手を取り合うことです。横浜には現在10万人を超える外国籍の人が住んでいます。今回の企画では、入管問題や神奈川のヘイトスピーチなどの外国駅住民の諸問題とその背景を確認し、問題の解決を訴えたいと考えます。